特集 ●歴史は逆流するのか

1.自分事としてプーチンのウクライナ侵略戦争を捉える

2022年の今、私たちは三つの人類史的な出来事に直面している。

一つは疫病との戦いである。コロナ禍、とりわけ2020年の最初の緊急事態宣言では、私たちは日常生活との断絶を経験した。これは一部は現在も続いている。

二つ目は、2011年の東日本大震災と福島原発事故である。福島原発事故は11年を経た現在も廃炉作業の見通しは立っていない。地球温暖化と自然災害の激化、予想される南海トラフ大地震も含めて、次の10年、20年に大きな課題を抱えている。

そして三つめ目は、2月24日に始まったプーチンのウクライナ侵略戦争である。人類の歴史の条件が、自然災害と疫病と人為的な戦争であることを思い出させてくれた。おそらく21世紀の大きな転換期を示す事件として、これからじわりじわりと日常生活にも影響がでてくるだろう。

20世紀から21世紀の変わり目の頃には私たちが当然と思っていたことの多くが、実は当然ではなく大きく揺らいできている。コロナ禍による世界的な経済の混乱や基本的人権の制限、各国での社会的分断の激化などがその一例であるが、今回のプーチンのウクライナ侵略も同じ程度に衝撃的な出来事である。

ウクライナ戦争に関してメディアでも様々に論じられているが、私が一つ不満なのは、これを自分事としてどのように捉えればいいのかという視点の議論が少ないことである。ヨーロッパ諸国は事実上の当事者であり、現に数百万人単位の避難民を受け入れている。EU諸国の多くの人々にとり、戦争は目の前の現実である。

自分事としてプーチンのウクライナ侵略を捉える場合、次の論点に整理できる。

戦後日本は、国連外交と日米安保を軸として「平和主義」を追求してきたが、その国連常任理事国の一つロシアが、国連憲章の定める「加盟国は武力による威嚇又は武力の行使を慎まなければならない」という2条4項に違反して、1930年代まで歴史を逆戻りさせる侵略戦争を遂行している。しかも戦術核の使用の可能性も威嚇材料としてちらつかせている。「抑止力としての核」という基本合意が崩れつつある。

もう一つの柱であった日米安保も、トランプの登場とアメリカ第1主義の影響により、その信頼性が揺らいできている。EU諸国はアメリカへの過度の依存から脱却して、NATOとEUの2本柱で安全保障政策を再構築しようとしているが、日本でも維新の会が日米安保の信頼性に疑問を投げかけている。

現段階では、どの政党もこれまでの「平和主義」、国連中心外交、非核3原則、専守防衛などの基本原則を順守するといっているが、いろいろなほころびが目立ち始めている。この原則に明確にこだわるのは、立憲民主党、公明党、共産党(日米安保を除いて)、社民党などであるが、公明党は自民党との連立を固定化しており、また公明党は大阪では維新の会と組んでいる。国民民主党も維新の会との連携を模索している。また政権交代可能な野党の支援を謳ってきた「連合」も、その立脚点が曖昧になってきている。自民党は政権政党であるので、岸田政権としては国際的な信頼関係の中ではこうした原則の変更は言い出せないが、安倍別動隊が核共有(シェアリング)や敵基地攻撃能力などを言い始めている。

要するに日本の政党配置も現段階では安定しているように見えるが、その根元では揺らいでいる。これは日本に限らず、トランプのアメリカ、ルペンのフランスも同じである。こうした中では、権威主義的傾向を持つ強いリーダーが求められる。

その中で、ドイツは例外的に安定している。ドイツも日本も、戦後の国連創設、国連憲章という世界の平和秩序の中では「敵国」であり、歴史的な責任を負ってきた。そのため非核経済大国として、戦後の平和外交に貢献してきた。ドイツは政党システムの中にそれが埋め込まれている。日本もかつてはそうであったが、最近では不安定な要因もうまれている。一見、無関係に見える、超党派の国会議員団による靖国参拝問題がそれを象徴している。この問題は後にもう一度論じる。結論からいえば、根源にさかのぼって考えれば、平和主義に立つウクライナ支援と靖国参拝は両立しない。そして混乱と不安定な時代を迎えた今、根源にさかのぼって自国の今を振り返ることが、「プーチンのウクライナ侵略を自分事として考える」ことにつながる。

2.「時代の転換」(Zeitenwende)の意味と内実 ―ドイツと日本

私たちは日ごろあまり意識しないが、ドイツや日本の自由民主主義体制の安定は、それ自体が国際的な平和や安定に大きく貢献している。自由世界の価値を体現するというG7も、ドイツと日本が不安定であれば崩壊するだろう。2年前まで、アメリカがトランプ大統領の登場により、国内的な対立と分断の激化、国際的にはNATOの動揺などを呼び起こしたこと、さらにはつい先日行われたフランスの大統領選挙において、プーチンとも関係を保つルペンが大きく票を伸ばしたことなど、G7の諸国においてもその政治体制は盤石とはいえない。しかしドイツは、仮に政権交代があっても大きな変動はなく安定している。そしてそれがEUの安定のための基盤となっている。

しかし日本は、一見、安定しているように見えるが、まだ危機の時代にも対応できるかどうかは検証されていない。自民党の一党優位体制が継続しているからである。従って今回のプーチンの戦争に対して、ドイツ政府やドイツ社会と、日本の岸田政権や日本の人々の対応を比較することで、いろいろなことがわかる。

その大きな違いの一つは、ドイツはNATOとEU・西側世界のヨーロッパという二つの世界を持っているのに対して、日本は日米安保とアメリカとの関係というひとつの軸しか持っていないことにある。 もう一つの大きな違いは、1945年に対する現在からみた歴史的な意識、さらには社会の様々な組織や団体の1945年に対する考え方の違いである。その違いこそが、戦後日本とドイツの政治や社会の展開、とりわけ1970年代以後の展開の違いを明示している。

ドイツでは昨年秋の総選挙の結果、社会民主党と緑の党と自由民主党という新しい連合政権ができた。新首相のオラ―フ・ショルツ(社会民主党)が2月27日の議会で行った、プーチンのウクライナ侵略に対する政府声明が世界的に注目を浴びた。そのタイトルが「時代の転換(歴史的転換)」ということで、戦後ドイツのこれまでのいくつかの基本政策を転換するというのである。

ドイツ政治で「転換」という用語が使われることはそれほど珍しくはなく、1982年コールが首相になった折にも、それまでの社会民主党政治からの転換という言葉を使い、またメルケルが脱原発を宣言したあとでエネルギー転換という言葉を使用した。今「時代の転換」という言葉でショルツは何を語ったのだろうか。

第1にプーチンのウクライナ侵略を、19世紀の諸列強の時代に戻ったと明確に批判し、プーチンの侵略を阻止することが自分たちの自由や民主主義や福祉を守るための必要なことであると宣言した。そしてそのために、2022年の連邦予算の中に、1000億ユーロ(約13兆円規模)の国防費としての特別財源を組み、さらにNATO諸国が長期的な目標として合意していた、国内総生産の2%以上を防衛費として支出することを、即時に始める。

第2に天然ガスなど、ロシアへのエネルギー依存を最小限にし、新しく2箇所に天然ガス供給センターを作る。

第3に、プーチンの侵略戦争という新しい現実を見据えて、ウクライナに防衛のための武器を供与する。この戦争という現実の前にはそれ以外の選択肢はないという判断。 

第4に、これはG7やEUと同じだが、ロシアに対する経済制裁をさらに徹底して行なっていく。

第5に、ドイツの歴史に照らし合わせて、ヨーロッパの平和を維持するために、武力行使という暴力とは決して妥協できないことを強調。

このショルツの政府声明は、海外では「ドイツの基本政策の転換」としてメディアから注目されたが、国内ではその本気度と実行の可能性を疑う意見も多くあった。とりわけウクライナへの武器供与に関して、それまでドイツは紛争地域に兵器を供給しないということを原則にしていたが、この声明の後、実際に対空ミサイルや対戦車砲など送ることになった。

しかしウクライナからは戦車や装甲車などの戦闘武器をさらに要請されたが、4月中旬段階までショルツ政権は、「正当な自国防衛のための兵器」という位置づけや戦争をエスカレートさせないという事で消極的あった(とりわけSPDの中ではこうした意見が強かった)。しかし野党CDU/CSU の独自法案提出の動きや、与党の緑の党や自由民主党の中からも、他のヨーロッパのNATO諸国に倣った武器を供与すべきであるという声が大きくなり、4月26日、対空戦車の提供など大型兵器の供与に踏み切った。

日本のメディアはドイツが「平和主義」から「時代の転換」を行ったと報道したが、そうではなく、むしろ EU という枠組みとNATOという枠組み、この二つの中で次の時代に備えてどのように世界の安定に寄与できるか、という発想や戦略を模索しているということである。そしてそのためには、安全保障政策だけではなく、これまでの通商政策やエネルギー政策からも、たとえ経済的なコストが大きくても転換することが迫られ、またそれを決定したことにある。

ロシアからバルト海を通り直接ドイツに供給される天然ガスのパイプラインの建設は、以前からポーランドや他の国々から批判を受けていた。しかし冷戦終結後、ドイツはロシアと経済的に密接な関係を広げ、シュレーダーやメルケル政権では推し進めた。さらに21世紀には新しい市場を中国に求め、近年では中国がドイツの最大の貿易国となっている。しかし米中覇権競争の頃から中国とは政治的には少し距離を置くようになり、ショルツ政権のもと外相になった緑の党のベアボックは人権重視派として知られている。そして今回のプーチンの侵略によりロシアとの関係を決定的に変更することになった。ただし中国とは政経分離で継続することになるだろう。

不安定になった世界の中で、ヨーロッパが自立した世界を構築していくという場合、EUのさまざまなシンクタンク組織からの提言が出されている。社会民主主義系でいえば、つぎの3つの自立である。

第1に、NATOの枠組みの強化は前提であるが、あまりにもアメリカに依存しすぎない、ヨーロッパの安全保障システムをどう作るかという課題である。それは軍事面でもまだ展開途上にあり、多くの課題を抱えている。こうした中には、通信・情報テクノロジーの開発への重点投資も含まれる。

第2に、今回のプーチンの戦争で明らかになった、天然ガス、石炭、石油などのエネルギー供給を、ロシア、あるいは特定の国に依存することのリスクである。他の国からのエネルギー供給を多様化するという直近の必要性と、同時に再生可能なエネルギーを自分たちで作っていくという、エネルギー転換政策が前面に出ている。短期的には無理でも中期的な戦略として、現在のエネルギー転換政策を加速させていくことにより、全体としてエネルギーの自立を図っていく方針である。ただしここで原発の評価で意見が分かれる。

第3に、食糧の自立と言うことが挙げられる。このことはヨーロッパだけではなくて、今ウクライナ戦争の影響でとりわけ発展途上国の中で食料の高騰や、飢餓のリスクが高くなっており、それが難民を生み世界をさらに不安定にさせるという認識である。この意味では、食糧自立とは発展途上国や難民支援の在り方を問う事でもある。

3.ドイツは平和運動の実績の上での「平和主義からの転換」

ウクライナへの兵器供与をめぐって興味ある議論がある。復活祭の頃には60年代から伝統的に平和行進というのがあり、これがドイツ平和運動の大きな流れであり、社民党の青年組織の平和運動や緑の党の結成にもつながっている。今年もコロナ禍とウクライナ戦争で参加者は減っているけれども、各地で「戦争反対」、「武器供与反対」などを唱え平和行進が行われた。

しかしその平和運動から出発した緑の党の前代表であり、現在、経済・気候保護大臣であるハーベックが、今はそうした平和主義を掲げる時代ではないと言い切った。これは決して平和運動を否定しているのではなく、逆にドイツは平和運動をやってきたという実績の上に立って、現在のウクライナ戦争に関してはまさに兵器が必要とされているというリアルな認識を話しているわけである。つまり侵略されるウクライナへのリアルな兵器支援をしようと思えば、自らの平和運動の確固たる基盤があることが前提となる。ただしその後、緑の党のミニ党大会では、青年組織から武器供与への批判の声があった。 

これは日本との比較では興味ある話である。1945年の段階では、ドイツではナチス支配を徹底的に破壊し、排除することが連合国側の目的であった。しかし1955年5月に当時の西ドイツが NATO に加盟することにより、冷戦の前線国家として再軍備化が推進されていく。また戦後の西ドイツでは、ナチの戦争犯罪と国防軍による戦争とは区別される空気があった。しかし1960年代の半ばから、若い世代による権威主義的な時代のドイツへの批判が始まり、その中で第一次世界大戦や国防軍を含めたドイツ現代史の問題点や、父親世代への批判が運動として展開された。

さらにかつて、ドイツの軍国主義を支えてきた軍需産業界、あるいは国家と結びついたプロテスタント教会など、こうした伝統的な保守的組織も、ドイツ社会が全体として西欧の自由主義社会に転換していくなかで、また論壇や教科書においても、ナチスのホロコーストについて繰り返し議論を継続することで、多元的な価値を尊重し、民主的な複数政党による社会的な国家という自画像が成熟してゆく。

68年運動や平和運動に由来する緑の党や、進歩派の社会民主党だけではなく、保守政党のキリスト教民主同盟や社会同盟もふくめて、これらは政党システムの中に定着している。もちろん他のEU諸国と同様に、極右政党や、その大衆版の「ドイツのための選択肢」は昨秋の連邦議会選挙で10.3%を獲得しているが、一時期よりも勢いを失っている。

結論として、ヨーロッパの他の国で見られるような極右の台頭は比較的押さえられているし、また保守政党を中心とする政権交代が起きても、この基本政策には大きな変化はない。これもデモクラシーの課題を、1945年の転換で終わらせるのではなく、1960年代後半からの持続的な、そして常に若い世代を巻き込んでの平和運動、社会運動の成果といえるものである。

4.戦争をさせない政治のために ―日本は憲法9条と日米安保の二本柱

一方日本では、1945年以降の占領政策は、天皇制国家の基盤を奪い、帝国陸海軍を徹底的に解体することであった。そして軍部の解体というのは、軍組織だけではなく、国家神道や在郷軍人会もふくめて、地域に根ざした軍国主義的な仕組みと意識を根こそぎに解体することであった。私はこの意味では憲法九条の目的は、日本ではかなり達成されたと思う。戦後77年間、日本は戦争に直接には参加していないし、徴兵制もなく、またいい意味でも悪い意味でも、社会の中で軍事的な戦略思考が存在していない。

しかし問題なのは、ドイツとは逆に、1970年代後半以後、不断に1945年に向かい合う、つまり日本、東アジア、さらには世界の20世紀の歴史と向かい合う作業が後退していったことにある。高校では現代史を教えないし、若い世代に継承していく議論の場をつくることを怠ってきた。その結果、例えば韓国と市民レベルで対話する前提が損なわれている。また日本社会総体としても、「朝ドラ」でのノスタルジーやいくつかのドキュメンタリーを除くと、1945年への関心は薄く、広島・長崎での平和記念式典や、8月15日の「全国戦没者追悼式」などに儀式化されている。

プーチンのウクライナ侵略との関連では、1945年は二つの意味を持つ。一つはすでに述べた国連憲章の唱える平和への侵害の問題である。もう一つは、当時の連合国側の総意ではないが、戦争と独裁政治との密接な関連である。アメリカはヒトラーの全体主義国家、日本の天皇制国家と軍部独裁、こうした独裁体制が戦争を勃発させたとして、ドイツと日本の民主化、具体的にはアメリカ的な多元的な価値や集団を許容する、またデモクラシーの原則に立脚する複数政党制のデモクラシーを推し進めた。

プーチンのウクライナ侵略には、彼が大統領就任から長い時間をかけて独裁的な地位を築いていったことが背景にある。権力者の交代のない政治システム、あるいは権威主義的な支配構造のもとでは、戦争という選択肢も他の政治システムよりは容易であり、それを阻止する力は非常に弱い。

今プーチンへの支持がロシアで80%以上あることが注目されているが、戦争を始めた国はどこでも当初は大きな民衆の支持があった。これはドイツも日本も同じで、真珠湾攻撃の時の日本の興奮を思い出してもらえばいいし、ナチスのドイツでも当初は占領地からの様々な物資で生活は豊かになり、街が廃墟になるまで多くの人々は戦争の悲惨さを実感しなかった。

したがって東京裁判、国連憲章と国連による世界平和秩序、民主主義の政治制度、さらには日本国憲法の象徴天皇、第9条による戦争放棄と武力行使のための戦力を保持しないという規定は一つのセットになっていて、1945年以後の日本の国是となり、また戦後世界の平和構築に寄与してきたといえる。

どの国でも軍国主義の基礎とは戦争で亡くなった人々を英霊としてまつることであり、戦勝国であるイギリスやアメリカもこうした要素を持っているが、彼らはシビリアンの世界とミリタリーの世界のバランスを取ってきた。それに対して過去の日本やドイツ、そして現在のロシアは異なる。戦没者追悼式典とは異なり、1945年以前の流れを受け継ぐ靖国神社参拝は、合祀問題とは別に、プーチンが体現する「祖国防衛戦争」と犠牲者への追悼という物語と同じことを行っていることになる。私たちがプーチンの侵略を自分事として捉えるということは、まずこの日本の1945年の出発点をもう一度再認識することであり、ここから21世紀の日本を議論し、再構築していくことに他ならない。

1930年代の戦争の時代と、1945年の世界平和に向けた新しい秩序の構築を、日本は身をもって体験してきており、それを憲法において規範と制度として表現している。ドイツがNATOとEUという二つの柱、二つの戦略軸を持つとすれば、幸いなことに、日本では日米安保と並んでもう一つの柱、日本国憲法という柱を設定できる。

確かにプーチンの侵略戦争は、安全保障上の問題で新しい局面を生み出しているが、それを日米安保だけの枠組みで構想するなら、日本にとって大きなリスクとなる。2015年の安保法制改正を徹底して実行するなら、それは日米の集団的自衛権の問題に限りなく近づき、台湾海峡の危機に際して日本も当事者となってくる。

しかし1945年の原則からは、日本は世界の平和を求め戦争しない国、戦争をさせない政治を目指す国としてとして存在している。大きな「時代の転換期」の今、安保条約と日本国憲法の二つの柱を、新しい事態のもとで再構築し行く作業が問われている。G7のメンバーだからロシアへの経済制裁をおこなうとか、自由主義ブロックの陣営に属するという事を自明とするのではなく、不断に、戦争をさせない政治を、国内で、東アジアで、世界で実践しているかどうかを自らに問いかける政治文化をつくることが必要となる。こうして初めて、「時代の転換期」であり不安定な時代の中で、次の10年、20年先も日本が世界の不安定要因ではなく、平和を求め信頼に足る国として発展することができる。