特集●どこに向かうか2019

[本稿要旨]
・一帯一路は、２１世紀情報革命によるグローバル・ガバナンスの変革構築を志向する
・その基軸は、生産力よりも連結性の最大化による相互発展と格差削減におかれる
・欧米主導の軍事同盟主義でなく、途上国を包摂した社会経済発展を志向する
[提言]
・日中第三国協力を軸に日本は一帯一路建設に協働参画すべし。併せて、一帯一路建設の透明性やガバナンス、国際協調性を担保推進する役割を、三国協力を軸に担うべし

「「一帯一路」は、グローバル化に参画する側にあった中国が、グローバル化を創造する側へ転換することを示している」王義桅『詳説一帯一路』日本僑報社、2016年、20頁
「現在の国際秩序が新しい経済的現実に応えることができなければ、過去のものとなっていく。皮肉にもその現実を、中国の一帯一路構想はあらわにしている。いまだ結果は見えていないが、中国は、グローバル・ガバナンスの変革を着実に進め、米国と欧州のリーダーシップに“外側”から挑戦し続けるだろう」　　
アレン・グイデッチ　Global Asia, Fall 2015, p.46　

＊なお本論稿は、2018年12月刊行、進藤＋周瑋生＋一帯一路日本研究センター編『一帯一路からユーラシア新世紀の道』日本評論社、掲載の進藤論文「序章」に修正加筆したものである。（進藤）

１．言説と現実

１９世紀産業革命下、グローバル化の第一の波が、パクス・ブリタニカをつくり、２０世紀工業革命下、グローバル化の第二の波がパクス・アメリカーナを生んだ。いま２１世紀情報革命下、グローバル化の第三の波が、パクス・アシアーナダッシュ――アジア力の世紀――をつくっている。

それを、台頭する中国を軸にユーラシア大に広がる「ユーラシア新世紀」の登場といいかえてよい。その登場を「一帯一路」構想が象徴している。一帯一路は、グローバルパワーシフト――国際社会の構造変容――をあらわしている。同時にそれは、欧米主導のヨーロッパ近代の終焉をも示唆している。

だから一帯一路構想は、日本の中国専門家がいうのと違ってけっして、地上から輝いて見えるけれども手にできない「星座」のようなものではない。習近平主席の単なる「ペット・プロジェクト」でもないし、政権終了後に、天空からも消える星座でもない

構想は、世紀大で進行する国際的な構造変容の表出だ。政策形成の単なるプロセスではない。ストラクチャーだ。一帯一路構想が打ち出されてから5年有余、この間の一連の構想の現実化が、台頭するストラクチャーを明らかにしている。

先ず2013年９月、カザフスタンで習近平中国主席は「陸のシルクロード」構想を、「シルクロード経済ベルト」として打ち上げた。西安を起点に中国北西部から中央アジアを経由してヨーロッパにまたがる、ユーラシア鉄道輸送路（いわゆる中欧班列）建設を中心にした構想だ。

次いで同年10月インドネシアで主席は、「海のシルクロード」構想を打ち上げた。泉州を起点に中国沿岸部から東南アジア、スリランカ、アラビア半島沿岸部、アフリカ東岸を結びつける「21世紀海上シルクロード」である。

さらに2018年1月、中国政府は、ヤマルＬＮＧ基地を起点に北極海を主舞台とした氷上航行ルートを、第三のシルクロードとして特定した。

これら一連の構想の原点には、2001年発足した上海協力機構がある。それが、ユーラシア諸国の一連の類似の動きと結び合っていた。すなわち、カザフスタン「光明の道」、モンゴル「発展の道」からイラン「鉄道シルクロード」、ＥＵ「欧州シルクロード計画」、ポーランド「琥珀の道」、ロシア「ユーラシア経済連合」に至る。文在寅韓国政府が打ち出した、南北朝鮮、日、露、中、モンゴル六カ国に米国を加えた「ユーラシア鉄道共同体」構想に及ぶ。

その意味で一帯一路は単に、習近平政権下中国一国だけの政策ではない。

まして共産主義中国の膨張主義、いわゆる「竜の爪」論に単純化できるものでもない。沿線諸国を包摂した、大陸大に広がる多国間プロジェクトとして展開している。2018年現在、中国は103の国家・国際組織と118件の協力協定を締結実施し、「中欧班列」は累計本数1万本以上、欧州15カ国43都市と繋がっている。

その意味で構想は、パクス・アメリカーナ（大米帝国）終焉後、欧亜を軸にユーラシア大陸大に生まれ始めた「多極化世界」の顕在化といってよい。そしてグローバル化の第三の波が生むグローバルパワーシフト――国際構造変容――のあらわれといい換えてもよい。それが、21世紀グローバル・ガバナンスを求める動きと重なり合う。

２．マーシャル・プランとの異同

しばしば指摘されるように一帯一路構想は、マーシャル・プランとの歴史比較文脈下に位置づけることもできる。マーシャル・プランは、第二次世界大戦終結三年後、欧州復興のための米国主導の国際戦略として実施され、パクス・アメリカーナ構築の端緒となった。それと同じように一帯一路は、世界金融危機終結三年後、ユーラシア再興のための中国主導の国際戦略として打ち出され、パクス・アシアーナ構築の端緒となっている。

私たちはしかし、一帯一路構想が、マーシャル・プランと顕著な違いを見せていたことに注意を止めておかなくてはならない。

第一に規模において。マーシャル・プランが、西欧16カ国、投じられた総投資予算（1948～51年）102・6億ドルに止まっていたのに、一帯一路は、沿線国70カ国以上、ＧＤＰで全世界の31％、総人口40億人2016年末段階で）、総投資予算2851億ドルに達すること。（註１）

第二に外交形態において。マーシャル・プランが対ソ「封じ込め」政策による米欧軍事同盟、ＮＡＴＯと表裏一体のものとして展開していたのに対し、一帯一路は、非同盟中立主義を基軸とし、沿線諸国・地域のウィンウィンの社会経済関係構築のための“伴関係（パートナーシップ）”として展開していること。

第三に対象領域において。マーシャル・プランが、西欧先進諸国の復興を対象領域としていたのに対して、一帯一路は、東南アジアから東アフリカに至る途上国地域を主対象領域とし、域内外の格差や貧困、テロ、紛争の削減を究極目標とし、包摂性（インクルーシヴネス）を協力関係構築の主軸にしていたこと。

第四に発展戦略において。マーシャル・プランが、欧米先進国の生産力回復と通商市場拡大を主軸としていたのに対して、一帯一路は、国々や企業、地域相互間を鉄道や港湾等のインフラ建設整備による連結性（コネクティビティ）の強化を主軸としていること。

第五に嚮導理念において。マーシャル・プランが、生産力の最大化を復興の指導理念としていたのに対して、一帯一路は、過剰工業生産と地球温暖化の現実を前に、持続可能性（サステナビリティ）とユーラシア諸国間の共生を指導理念とし、「中国製造2025」によって中国が科学技術製造大国の最先端を切ることを視野に入れていること。

それは、21世紀グローバル化のガバナンスを、諸国家内外の格差拡大を進めるゼロサム関係から、域内外の豊かさと格差縮小に向けたプラスサム関係構築への転換を示唆している。習近平主席が、6世紀東西文化交流のシルクロードを想起しながら、その究極目標を「人類運命共同体」にあると説く所以だ。

３．帝国終焉後の世界へ――新たなガバナンスを求めて

実際、第三のグローバル化にあってパクス・アメリカーナは、二様の形で終焉の時を刻み続けている。

第一に軍事力に関して。先の二つのグローバル化が生み出した国際秩序と違って、いまや軍事力が“国富”の造出と結びつくことのない世紀へと変容した。

確かに情報革命は、第三の軍事革命をつくり、一群の最先端兵器群を生み出した。その膨大な兵器群を背景にアメリカは、世界中に600以上の軍事基地群を展開し全稼働させた。ローマ帝国以来の帝国の属性ともいえる「過剰拡張」である。

しかし過剰拡張は、下からの民衆の反乱を惹起させて広げ、帝国主導の国際秩序の構築と維持と安定を縮め、帝国のイデオロギーとしてのデモクラシーの理念の有意性を削ぎ続けた。それが、領土の最大化に富の源泉を見出し、領土拡大戦争を展開する欧米近代以来のテリトリー・ゲームの終焉を引き出し、経済制裁や軍事同盟を軸とする米欧主導のグローバル・ガバナンスの転換を求める。その転換が、連結性強化によって貧困や格差削減を求めるユーラシア大のグローバル・ガバナンスとしての「一帯一路」の台頭を促していく。

第二に、先の二つのグローバル化が生んだ国際秩序と違って、21世紀情報革命は、カネとモノとヒト、技術と情報が国境を超えて瞬時に移動できる世界を生み出した。「一台の車が数か国でつくられる世界」が登場した。

国境と国境がつくる関税によって、一国内生産力の最大化をはかる時代は終焉した。

そして国の富を、地域協力から地域統合への動きの中で最大化させる時代へと変容した。

アジア大に広がるバリューチェーン（付加価値供給網）がグローバル大に拡延して世界経済を牽引する。米国の支配的情報産業、アップル、グーグルなど「ＧＡＦＡ」の部品の大部分が、中国をはじめとするアジアで生産される時代へと変容した。たとえば、アップルの部品供給拠点440カ所の内、米国内拠点は一割強の60カ所に止まり、中国だけで349、日本139、台湾42、韓国32、フィリピン24、シンガポール17カ所と続く（『週刊アスキー』2014年3月8日号）。

ちなみに、アメリカ向け部品輸出統計で見ていくなら、2000年から2016年まで、全世界からアメリカ向け部品輸出量が34・6％増（2016年3500億ドル）に止まっていたのに、中国からアメリカ向け部品輸出量は600％増（2000年99・6億ドルから2016年603億ドルへ）に達していた。（註２）

その現実をより長期的文脈で見ていくなら、米国が米中経済戦争を仕掛けることによって、自らの足元にピストルを撃ち込む「勝者なき戦争」を始めたことを示唆している。

しかも21世紀情報革命は、新しい「ものづくり」の持続的創出を求めながら同時に、市民社会の持続的発展なくして生産力の最大化が、国々や人々の富の増出と結びつかない世紀へと変容した。

しかしアメリカは、1980年代中葉を境に「ものづくり」から「カネづくり」へと資本主義の形を変えた。そして情報革命で手にした金融カジノ資本主義と、貧富の格差を拡大させていく新自由主義（ネオリベ）とを強めて、1％対99％の超格差社会をつくり、労働組合加盟率を8％以下に割り込ませて社会経済力を衰退させて、帝国の終焉を自ら促し続ける。

21世紀情報革命は、一方で、中心と辺境の格差を縮小させ、市民的諸活力の活性化を求めながら、近隣諸国との相互依存の中で富を創出していくことを可能にし、それを求めていく。併せて生産力の最大化が二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を増大させ、地球温暖化の動きがこれまでになく進展する。

つめていえば、国も企業も人々も、三重の共生を抜きに、真の豊かさを手にできない世紀へと変容している。第一に市民社会との共生、第二に近隣諸国家との共生、第三に地球環境との共生である。

それを、近代以来の、とりわけ20世紀流のプロダクション・ゲームの終焉と言い換えてもよい。その終焉の中で再び、大米帝国が終焉の時を早め、グローバル・ガバナンスのありようが問い直されていく。そしてそれら一連の動きが、ユーラシア連携を軸に国々と地域の連結性を強化し、包摂性と持続可能性を最大化する、もう一つのグローバル・ガバナンス―「一帯一路」構想―の台頭を促していく。

４．地経学を超えて――日本の戦略へ

「ユーラシア大陸を支配でき、それ故に米国にも挑む力を持つユーラシア国家の出現を米国はけっして許さない。これが（冷戦後米国の）至上命題である」―冷戦終結後、米国きっての戦略家ブレジンスキーはこう喝破していた。

今日にまで続く帝国の世界戦略、もしくは地政学の要諦である。その地政学が、いま地経学の名称を借りて語られ始めている。そして大米帝国が衰退し、一帯一路建設が進む中で21世紀流の地政学が、米中経済戦争の展開する中で語られ、一帯一路をもって中国“膨張主義”だとする“地経学”的考察が展開されて、一帯一路構想批判につなげられている。

その好例が、スリランカのハンバントタ港や、パキスタンのグワダル港の建設だろう。前者の場合、中国は、スリランカ政府に負担返済能力を超える資金を供与し、99年間の権利を強要したとされる。後者の場合、パキスタン・インド間の国境紛争地帯に抵触し、地域紛争を再燃させることになると批判される。

しかし、朱建榮教授がが指摘するように（筆者ら共編著『一帯一路からユーラシア新世紀の道』のコラム）、中国の対スリランカ融資残高は、スリランカ政府対外債務総額は2017年518億ドルで、内、対中債務額は10・6％、55億ドルでしかなく、日本からの借り入れ債務総額よりも少ない。

またパキスタンのグワダル港は、印パ国境紛争の係争地ではもちろんない。かつてパキスタンは、1970年代、米中国交回復を巡って四度にわたり機密交渉役を演じ、今日に至るも緊密な親善友好関係を構築してきた。そして今日、「経済超大国」中国が、低開発から離脱できないパキスタンの国土開発とインフラ構築、物流網確保のための港湾整備へと、パキスタン政権要請下に、グワダル港を新たな物流交流起点として、建設支援に対応した現実が見えてくる。そして同港湾の運営帰属は、ＢＯＴ（Build,Operate,Transfer)原則に従って、現地政府側に利益を還元帰属する形で建設運営が進められている。

この時私たちがむしろ注目しなければならないのは、これら港湾建設をはじめ一連のインフラ連結性の強化を中国は、関係国の政府と協力協働し、試行錯誤しながら進めていること、同時にその建設と連結性強化が、当事国だけでなく沿線関係諸国が三様の潜在的メリットを享受できることである。

第一に巨大な空間ボーナスの潜在性である。

ユーラシアの広大な地域空間は、山岳や砂漠、海洋や河川で分断され、低開発と貧困をもたらす発展阻害要因（オーナス）とされてきた。しかし情報技術革命は、分断された自然空間を相互に結び付けることを容易にした。広大な空間は広域市場をつくり、インフラ投資により投資と開発の好循環を可能にした。空間オーナスから空間ボーナス（発展促進要因）への転換は、広域アジアの富と繁栄に寄与していく。

第二に、政治外交の安定をもたらす抑止力としての潜在性である。

国境を超えた広域インフラ投資は、巨額の資本と高度な技術とともに、国境をまたぐ共同開発管理体制を必要とする。そのために、海洋や大陸におけるエネルギ―資源共同開発や、鉄道輸送路や情報通信網の整備建設にあって、脱国家的協力関係が不可欠だ。しかも関係国は共同開発に関与し合うことによって、対外的協力下での拘束を受け、領土や領海の一方的な単独進出・伸長の試みを相互に抑制せざるをえなくなる。外側からの拘束が、中国を含む関係諸国の潜在的「膨張主義」を削ぐ抑止要因となる。

多国間協力の構築によって、参加国のウィンウィン関係をもたらし、地域内抑止力に寄与する「協働安全保障」戦略の仕組みだ。その好例を、欧州連合の原点である欧州石炭鉄鋼共同体や、中断中の東シナ海ガス田開発計画に見ることができる。

最後に、日本経済の再活性化をもたらす潜在性である。

日本が狭い列島内にダムや高速道路網をつくることで繁栄できる時代は終わった。一国内のインフラ投資は、限界に来ている。いまとるべき戦略は、広大なユーラシア地域における第三国への日中インフラ共同投資であり、開発と管理運営に共同参画することだ。それを、20世紀一国繁栄主義から21世紀「連亜連欧」への道といってよい。ポスト近代の序曲と言い換えてもよい。

その意味で一帯一路構想は、パクス・アメリカーナからユーラシア新世紀への転換を期しもう一つのグローバル・ガバナンスの構築を進めていく。

５．結びに―変貌する世界へ

21世紀情報革命下でいま第三の地域統合の波が、第三のグローバル化とともに進展している。第二次世界大戦後の欧州地域統合の第一の波、冷戦終焉後、アジア金融危機後のアジア地域統合の第二の波、そしていまグローバル金融危機後の「一帯一路」の第三の波が、ユーラシア新世紀の世界を作り続けている。それが、多極化世界の登場の形をとって表れている。

2017年11月、その第三の波の実態を探り、それを研究啓蒙すべく、私たち日中両国の研究者、ジャーナリストが中心となって「一帯一路日本研究センター」を設立発足させた。そしてその発足と前後するかのように、冷え切った日中関係の潮目が確実に変わり始めた。2017年10月下旬、私たちの第二次訪中と時を同じくして、安倍首相一行が、450名の経済人大型訪中団を引連れ北京を訪問し、李総理、習主席と相次いで会談。一帯一路への日本の原則協力参加の方針を打ち出し、第三国協力で合意した。首脳会談では、東シナ海ガス田共同開発合意の「完全堅持」、両国通貨スワップ協定の再開などに合意した。

同時に北京「第三国市場協力フォーラム」では1400人の日中企業集団が参加し。「タイのスマートシティー開発」など52案件に調印した。

壁崩壊後、世界は確実に変わった。「アメリカ世界」が終わり「ユーラシア新世紀」が登場している。その登場を、一帯一路建設が牽引し続けている。

明治150年後のいま、脱亜入欧の時代から連欧連亜の時代への変換が求められている。

註１：2016年末段階での予算規模は以下の通り。港湾建設456億ドル、インフラ投資関係2153億ドル（ＡＩＩＢ、新開発銀行、シルクロード基金の総額）、新産業集積投資（36カ国、77カ所）242億ドル。合計2851億ドル。これ以外の自由貿易試験区予算は除く。（出典；ウイキペディア）。なお、この点に関して、江原規由チーフエコノミストと周生教授の御示唆を受けたことを特記し感謝します。

註２：RIETI-TID2016。唱新教授の御教示に感謝します。